「生活保障に関する調査（公益財団法人・生命保険文化センター）」によれば、老後の生活に不安を感じている人の割合は、全体の約86％にも上っているそうです。老後のおもな収入源となる年金も、度重なる受給年齢の引き上げや受給額の引き下げで、あまりあてになりそうもありません。
このコラムでは、先細りする年金をカバーして、より“ゆとりある老後”を可能にするマンション経営についてお知らせします。
年金だけでは“ゆとりある老後”の実現にはほど遠い
現在の年金の平均受給額は月額にして約21万円。ローンの返済など大きな出費がなければ、質素ながら日常生活に困ることはないかもしれません。しかし“ゆとりある老後”となるとどうでしょう？ 老後の生活にゆとりを求めるなら、月に約36.6万円は必要だと言われています。
そう考えると公的年金だけでは、15.6万円も足りません。しかも今後、年金支給が減額されたり、受給年齢が引き上げられたりすれば、質素な暮らしさえ難しくなります。ゆとりある老後が、“夢のまた夢”ともなりかねません。そして高齢になればなるほど医療費も増えます。こうした厳しい現実から老後の暮らしを守り、なおかつ、ゆとりあるセカンドライフを実現するには、やはり年金とは別の収入源が必要です。
マンション経営で家賃収入を私的年金化する
そこでおすすめなのが不動産投資で、なかでもメリットの多いのがマンション経営です。なぜなら、毎月の家賃収入をまるごと生活資金に回せるので、年金の受給額が減ろうとも支給年齢が上がろうとも、それをカバーできるだけの余力が生まれます。家賃収入により、老後の安定した生活、ゆとりあるセカンドライフが実現できます。これが“家賃収入の私的年金化”です。
ローンは定年退職前の完済が必須
ただ、気に留めておきたいポイントがあります。それは、投資用マンションをいつ購入するかということ。なぜなら定年退職後にローンを抱えている状態では、月々の返済でせっかくの家賃収入が相殺されてしまいます。マンション経営はなるべく早いうちをおすすめします。
まとめ
「夫婦で旅行を楽しむ」「仕事から開放されて趣味やライフワークを存分に楽しむ」──。そんな理想的なセカンドライフも、マンション経営がもたらしてくれる収益があれば決して夢ではありません。“ゆとりある老後”のために、今から準備をスタートさせてみましょう。
