不動産投資とは 資産運用

不動産投資と株式投資を徹底比較! どちらがおすすめ

不動産投資と株式投資を徹底比較!どちらがおすすめ

代表的な投資方法として、不動産投資と株式投資が挙げられます。どちらも知名度はあるものの、まだ始めていない場合、具体的な違いについて分からないという方も少なくないでしょう。

これから資産形成をしたいと考えているなら、両者の違いを理解して自身に適した投資法を選べるようになりたいと思いませんか。ここでは、それぞれの違いや得られるメリット・デメリット、そして不動産投資に注目が集まっている理由について解説します。

不動産投資と株式投資のそれぞれの特徴や違い

不動産投資と株式投資のそれぞれの特徴や違い
資産形成に役立つ「不動産投資」と「株式投資」ですが、どのような違いがあるか知っていますか。何となくイメージできたとしても、具体的な違いを認識していない方もいるかもしれません。

それぞれの投資対象や流動性が異なるので、理解を深めましょう。

不動産投資は不動産物件を売買して運用する投資

不動産投資は、マンションやアパートなどの物件を購入し、家賃収入や売却益で利益を得ます。

一棟マンション・アパートで売買するケースもあれば、ワンルームに投資することも可能です。仮に家賃5万円の一棟マンションを所有し、10部屋に入居者を獲得できれば、月々5万×10部屋=50万円の家賃収入になります。

また流動性の低さも特徴的です。契約の取引でいくつかの手続きを踏む不動産投資は、現金化しにくく簡単に売り買いできるわけではありません。

株式投資は株式を売買して運用する投資

株式投資は、企業から購入した株から利益を生む投資方法です。株式を発行している企業への将来性や期待感、業績によって株価が変動します。株価上昇のタイミングを狙って売却をすると、収益を得られる仕組みです。

株を保有していれば、「株式優待」や「配当」を受けられる場合も。株主優待割引券や現金での配当など、耳にしたことのある方々が多いかもしれません。

また株式市場の変動は激しく、いつでも売り買いできるようになっています。

不動産投資と株式投資の違い

両者の大きな違いは、投資対象だと言えます。賃貸物件を所有するのか、株を購入するのか、それぞれ何に投資しているのかが異なっているのです。

加えて売買のしやすさや、換金化の容易さといった流動性も違っています。

不動産業界 → 流動性が低い
株式市場  → 流動性が高い

市場の変動する大きさによって、流動性が左右されます。

また、それぞれの投資を始める流れをご覧ください。

不動産 : 物件選び、契約、支払い+物件の引き渡し、入居者を募集、賃貸契約を結ぶ
株 式 : 証券会社を選択、口座を開設、入金

不動産投資を始めるメリット・デメリット

不動産投資を始めるメリット・デメリット
賃貸需要のある物件を運用すれば、家賃収入と売却益を生む不動産投資。ただし良い面だけを判断材料にして始めると、思わぬリスクに頭を悩ませる恐れもあります。

不動産投資の未経験者であれば特に、メリットとデメリットについて読み進めてみてください。自身の資産形成の方法として適しているのか、見極めやすくなるでしょう。

メリット

不動産投資には、主に4つの利点が挙げられます。

  • 月々の収益を見込める
  • ローンを組める
  • 値動きが緩やか
  • インフラ対策になる

入居者が見つかれば、家賃収入を得られます。貴重な収入源になるだけでなく、不動産ローンの返済に充てる事も可能です。

またローンを活用すれば、初期費用を抑えて始められるのが魅力。少ない資金で運用しても、レバレッジ効果により大きな収益性を手にする投資家も存在します。

値動きの緩やかな不動産投資は、時間にゆとりをもたらします。入居者の獲得や建物のメンテナンスを委託する方法もあり、本業と両立して運用しやすいでしょう。

さらに円安のリスクに考慮して、インフラ対策にも有効です。

デメリット

不動産投資の欠点として、下記4つを取り上げました。

  • 多額の資金を要する
  • 購入から売却までに時間がかかる
  • 短期間で大きな収益を見込むのは難しい
  • 災害リスク

一棟マンションの相場は、数千万円以上です。ローンを組むと仮定しても、3割程度の頭金を求められるケースが多く、かつ返済をしていく必要があります。

不動産の売買には数か月必要で、物件の調査や価格交渉、契約、残金決済、ローン利用時の審査などいくつかの手順を踏まなければなりません。

物件の売却益を得るには、価値が上がるまで数年単位で待たなくてはいけません。またローン返済中も販売不可なので、日々の利益は家賃収入が中心です。

加えて災害リスクに考慮し、地震や洪水に備えて地盤調査やハザードマップが要確認事項に含まれます。

株式投資を始めるメリット・デメリット

株式投資を始めるメリット・デメリット
企業にとって事業資金の調達方法に用いられる「株式」は、自身がオーナーとして出資する仕組みです。株価の値上がりによって利益を生むので、大きなリターンを求めて換金のタイミングを狙う投資家が多いという特徴があります。

市場の変動に大きく左右されるので、利点にも欠点にもなり得るでしょう。

メリット

株式投資の魅力は、主に3点あります。

  • 株価上昇により短期でも大きな利益を狙える
  • 分散投資しやすい
  • 株主優待を受けられる

株式を購入する流れはシンプルで、証券会社で口座を開設し入金するだけで取り引きを始められます。その後、購入した株式の市場価値が高まれば、大きなリターンを期待できるでしょう。

小口で投資して運用できるのも長所で、いくつかの株を所有すればリスク分散に繋がります。仮にひとつの資産価値が下がっても、大きな損失を防げるのです。

また株主には、企業から商品やサービスなどの特典をプレゼントされる「株主優待」があります。運用益とは別でその恩恵を受けられるのが、株式投資の特徴です。

デメリット

株式投資の難点もあるので、下記の3つをチェックしてみてください。

  • 値動きの差が激しい
  • レバレッジのリスクが大きい
  • 給料と損益通算できない

市場の変化や企業の経営悪化により、急激な株価暴落を招く場合もあります。多額の投資をすれば、それだけ大きなリスクを抱えることになるでしょう。同様の理由で、融資を受けて株式を運用するケースも損失時のリスクを高めてしまいます。

少ない元手で多額の利益を狙うレバレッジ効果を期待しても、損失が大きいと比例してリスクも上がるのです。そのため許容できる損失額を、あらかじめ把握しておかなければなりません。

また株式投資において、マイナス分を給与所得と損益通算できないと覚えておきましょう。

不動産投資がおすすめの人

不動産投資がおすすめの人
投資プランの立て方や物件の選び方で、キャッシュフローの安定にもリスクとなる不動産への投資。どんな風に資産形成をしたいかによって、適している人とそうでない人がいるでしょう。

「レバレッジ効果を活用したい」「手間をかけずに運用したい」「老後の資産形成に役立てたい」という投資家は、不動産投資がおすすめです。

レバレッジを有効活用したい人

ローンを利用して少ない自己資金で投資したいなら、レバレッジ効果を狙った戦略がおすすめです。一般的には物件価格に対して、3割の頭金を用意するケースが多いでしょう。

もし1,000万円の物件を買う場合でも、頭金は300万円前後に抑えられるはずです。

また条件によっては、フルローンを組める金融機関も存在します。自己資金を手元に残しておきたい投資家や、資金調達に時間をかけたくない場合に、レバレッジを効かせたプランを立ててみてください。

管理を外部に委託したい人

投資家の中には「本業で忙しい」「運用に手間をかけたくない」という方がいるかもしれません。そんなとき、管理会社に委託するのも方法の一つです。

入居者の募集や審査、建物のメンテナンス、更新契約業務まで任せられるので、管理や運用に時間をかけられない人でも、不動産投資を始められます。

ただし委託する上で、手数料を支払わなくてはいけません。月々、委託費にいくら回せるかを算出しておきましょう。

老後資金を積み立てたい人

賃貸需要の変動は、それほど大きくありません。オフィス街や居住者の多いエリア、アクセスの良い立地なら、物件価値が比較的安定しています。

不動産投資は一般的に長期間の運用に向いており、老後の資金を見据えて始める方々も多いようです。

ローン返済を終えれば、所有しているマンションやアパートが自身の資産として残ります。売りに出せば売却益、入居者を迎えれば家賃収入が得られるでしょう。

ミドルリスク・ミドルリターンと言われるだけあって、手堅い投資を選びたい方向けとなっています。

株式投資がおすすめの人

株式投資がおすすめの人
どこに分散投資するか、どの銘柄に出資するか、そして市場の動向により利益が出るかマイナスとなるか分かれ道になるのが株式投資です。株式を選ぶ投資家は「少額から始めたい」「難しい手順を踏まずに取引したい」「換金性の高さを重視している」といったケースが多いようです。

少額の資金で投資がしたい人

少額の資金でスタートするなら、株式投資が適しています。企業によっては、1,000円以下で株を販売しているからです。

株価水準の低い「低位株」=業績が悪いというイメージもあるかもしれませんが、必ずしもそうだとは言い切れません。業績を維持しつつも伸び悩んでいるケースや、発行済み株式数が多いケースでも、株価の低下を招くことがあります。

ほかにも一株から買えるサービスもあるので、チェックしてみてください。

気軽に取引がしたい人

株式投資は、インターネットでも取引可能なので面倒な手続きを避けたい方にも最適です。持ち株の変動をすぐに確認できるサイトやアプリも登場しているので、積極的に利用してみると良いでしょう。

上場銘柄や低位株を一覧で紹介しているサイトもあり、投資対象を選ぶのに便利です。

さらに自ら専用のサイト・アプリを運営している証券会社も存在するので、契約時に確認してみてください。

現金化しやすい手段を取りたい人

換金性の高さを重要視するなら、株式投資が有効です。多くの取引相手が存在する株式市場では、スピーディーに現金化しやすいでしょう。急にお金が必要になったときや株価変動の影響ですぐに換金したいときに安心です。

損失のリスクを下げるためには、換金するタイミング見極めましょう。「何%以下なら売る」と目安を決めれば、値下がりしても投資キャリアに大きな傷をつけずに済みます。

不動産投資に注目が集まっている3つの理由

不動産投資に注目が集まっている3つの理由
投資家の中で、不動産投資への注目が高まっています。現在の所得に満足していない方や、年金制度に不安を抱いている方も少なくないので「月々の収入を増やしたい」「長期的な資産形成を図りたい」と考える人も増えているようです。

また市場の影響を受けにくいという点で魅力を感じる方も多く、ハイリスク・ハイリターンを好まない層に選ばれています。

安定して資産を増やせるため

マンションやアパートを経営すれば、毎月家賃収入が入ります。一攫千金を狙うのは難しいという反面、安定した資産形成を図りたい投資家向けです。

月々の家賃収入をローン返済に充てるも良し、新たな投資の自己資金に回すのも良しです。そして長期的に運用してローン返済を終えれば、物件そのものが資産になります。

空室リスクを100%避けることは不可能ですが、人気のエリアや住み心地のよい間取りを選べば入居者を獲得しやすいでしょう。

景気の影響を受けにくいため

市場の影響を受けにくい不動産投資は、急激に物件価値が下がる事態はそれほど多くありません。

例えば1,000万円で所有したマンションが、翌月に500万になっているケースは想像しにくいのです。つまり自己資金に対して、大幅な損失リスクを抱えずに済みます。

仕事中やプライベートで「賃貸需要が下がるのでは……」とニュースや市場の動向に目を光らせる必要もないので、不安を感じずに運用できるはずです。

需要がある物件なら失敗が少ないため

不動産を所有していても、入居者の居ない状態では家賃収入を得られません。空室リスクを抱えるため、失敗するのではと不安に思う方も少なくないでしょう。

しかし賃貸需要のある物件を選べば、安定的に入居者を見つけられます。

  • 最寄駅から近い
  • 周辺の商業施設が充実している
  • オフィス街へのアクセス良好
  • セキュリティやインターネットの設備がある

など、人気の出やすい条件を確認してみてください。また賃貸を探している人の多い都市部も、購入対象のリストに加えておくと良いでしょう。

長期的な安定収入が目的なら不動産投資がおすすめ!

不動産投資は、資産形成をする上で土台を固めてくれるでしょう。定期的に入る家賃収入を生活費やローン返済、新たな投資先への資金に回すなど目的や状況に応じて使い分けられます。

また購入したマンションやアパートは自身の資産になるので、定年退職後に備えて所有しておく投資家も多いようです。いつ病気になったり事故に遭ったりするか分かりませんし、年金でどのくらい生活を凌げるのか不安に感じている人々も多いのではないでしょうか。長期的に安定して家賃収入が入れば、仮に本業の所得が無くなってもゆとりを持って対応できるはずです。

ただし不動産投資を始める際には、実績や信頼のある不動産投資会社を選びましょう。取り扱う物件の入居率が高く、お客様の投資目的や属性に応じて提案をしてくれるかがポイントです。まずは資料請求やお問い合わせから始めて、会社の実績や強み、営業担当の対応を確認してみると良いでしょう。

まとめ

まとめ
ミドルリスク・ミドルリターンの「不動産」と、ハイリスク・ハイリターンの「株式」は、どのように資産形成をしたいのかで決めましょう。長期的に安定した収入を得たいのか、短期的に大きな利益を目指すのか、自身に合った投資プランを立てるのが大切です。

ただし将来を見据えて資産形成をしたいのであれば、不動産投資が適しています。月々の家賃収入に加えて、ローン返済後に物件が資産として残るからです。

もし不動産を購入しようと思ったら、不動産投資会社に資料請求や問い合わせをしてみて、実績やお客様への対応方法について確認してみると良いでしょう。

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