不動産投資は、将来の自分や家族のためになる結果を期待して選択するケースも多い資産運用方法です。男性より女性のほうがメリットを得やすいともいわれていますが、「具体的な理由が分からず確信を持てない」と感じる方もいるのではないでしょうか。
そこでこの記事では、女性にこそ不動産投資をおすすめできる理由を詳しく解説します。注意点についても理解を深めておくと、自分に適しているか判断する基準にも役立つでしょう。成功の可能性を高めるためのポイントもご紹介します。
もくじ
不動産投資が女性に向いている6つの理由
不動産投資との相性に影響する要素は、個人の性格や生活状況などさまざまです。性別の違いに限定すると、寿命の差や未婚率の変化といった点も理由のひとつといえます。ローンの契約先によっては、融資制度の活用も可能です。不動産投資の仕組みや特徴を踏まえた上で、女性におすすめできる理由を6つご紹介します。
細やかな目線で物件選びができるため
物件選びにおいて、入居者からの需要を判断する力は重要な要素です。性別を基準にすると、女性のほうが細かい部分まで注意を払いやすい傾向にあります。家事や育児の経験が豊富な方は、物件選びも有利に働きやすいといえるでしょう。住みやすい物件を見つけるためには、以下のような部分へのチェックが大切です。
- 風通しや日当たりが良いか
- キッチンなど水回りが使いやすいか
- 壁紙や内装に清潔感があるか
個人的な好みに左右されにくく、一般的に良いか悪いか判断できるポイントが重要となります。性別によって二極化するわけではありませんが、女性のほうが気にかけられるケースが多いといえるでしょう。投資を始めるまでの生活環境が影響することもあります。
結婚や出産の影響を受けにくいため
ライフステージに変化が現れると、本業に費やす時間がなくなり収入源が断たれるかもしれません。結婚したり子どもが生まれたり、仕事と生活の優先順位が変わるタイミングは女性のほうが多いといえるでしょう。
不動産投資であれば、育児を続けながらでも一定の収入が見込めます。家族の協力があれば育休・退職による負担の軽減も可能です。収入の減少でダメージを受けにくい点は、不労所得といわれる不動産投資の魅力でもあります。
結婚をはじめとするライフイベントの他、家族の介護が必要になったときもメリットを実感できるでしょう。本業からの収入にこだわらず、無理のない範囲で継続的に利益を得られます。
男性と比べて平均寿命が長いため
男女別で平均寿命を見たとき、より長く生きる傾向にあるのは女性です。年齢の近い男性と生活している場合、男性のほうが先に亡くなる可能性を考慮する必要があります。このとき、貯蓄の状況によっては生活を困窮させる可能性もあるでしょう。
不動産を所有して家賃収入が得られると、配偶者の死による負担を軽減する結果にもつながります。不動産投資は、老後の生活資金を蓄えるためにも活用できる方法です。将来への不安を和らげる効果も得られるでしょう。
また、昨今では国民年金の不足を懸念する声も上がっています。個人的な貯蓄と国民年金でまかなえないリスクを考えると、お金を増やすための不動産投資は魅力的な選択肢です。
男女間の賃金の格差をカバーできるため
性別を問わない働き方に対する考えが強まる近年ですが、今なお女性の賃金が低い傾向にあります。資格やキャリアによって左右する部分ではあるものの、収入の差に不安を感じる方もいるでしょう。
本業に加えて不動産投資の取り組みを始めると、このような賃金の格差もカバーしやすくなります。収入の低さに悩んでいる方にとって、勤務先を変えたりキャリアアップを図ったりする以外に実践できる選択肢です。
総合的な収入が増加すると、単身であるかどうかを問わず幸福感も高まります。男性との差を狭めることで、新たなライフステージへ進むきっかけにもなるでしょう。副収入として利益を得るためにもメリットの大きい方法です。
女性の未婚率が上昇しているため
未婚率は男性のほうが高い数字を維持していますが、女性の割合も年々増加傾向にあります。2000年時点で5.8%、2015年の調査では14.1%という結果が出ました。これまでの傾向を踏まえると、今後は男女ともに未婚率が上昇するといわれています。
働く女性が増えた背景も影響していると考えられますが、1人で豊かな生活を送る経済力も必要性が高まるでしょう。さまざまな働き方が認められる時代ではあるものの、「現状のままでは収入が不十分に感じる」という方もいるかもしれません。
不動産投資で収入源を確保することによって、独身である状況を理由に経済的負担が増す結果も避けられます。未婚率のみに注目すると男性にもメリットはありますが、賃金の格差などを考えると女性のほうが魅力を実感しやすいといえるでしょう。
女性が利用できる融資制度があるため
不動産投資を行う際には、土地や物件を入手するために融資を受けるケースも多く見られます。銀行との契約も可能ですが、日本政策金融公庫（日本公庫）からの融資も選択肢のひとつです。女性が利用しやすい制度として「女性、若者／シニア起業家支援資金」があり、以下のような利用条件を設けています。
- 女性または35歳未満・55歳以上
- 新たに事業を始める方
- 事業開始から7年以内の方
年齢に制限がある男性に対し、女性は全年齢で申請が可能です。限度額や融資期間にも魅力的な内容が定められているため、銀行の審査基準に満たない方の選択肢としても活用できるでしょう。
具体的には、最大7,200万円を20年間借り入れられます。実際に利用するためには審査に通過する必要があるため、自分に適用するかどうか下調べしておきましょう。
女性が不動産投資を始める際の注意点
配偶者の扶養内で生計を立てている場合、不動産投資によって対象から外れる可能性があります。収入を拡大するためには手続きが必要となるため、希望通りの結果へ導くためにもあらゆるケースを想定しておきましょう。また、資金調達に関するリスクも重要なポイントです。投資活動を始める前に把握しておきたい注意点を2つご紹介します。
扶養を外れる手続きが必要
扶養家族として生活を送っている場合、収入に対して一定の条件がある仕組みに理解が必要です。不動産投資で総合的な収入が増え、一定額を上回ると不要の対象から外れます。家賃収入のみではなく、パートなど本業からの所得も合算しましょう。
扶養から外れると、これまで適用されていた保険料金や控除なども対象外となります。家族の生活支援を目的に、「扶養家族であるかどうか」を基準とした制度が複数あるためです。
扶養控除などで金銭的な魅力を感じる場合は、対象から外される項目と金額を明らかにしておきましょう。増加する出費を不動産投資でまかなえるのであれば、扶養から外れて収益拡大を目指す取り組みも有益といえます。
資金調達が難しい場合がある
収入が極端に少ない状態でローンを契約する場合、返済能力が証明できず審査に落ちる可能性があります。本業からの収入状況や貯蓄額によっては、資金調達が困難に感じることもあるでしょう。特に、専業主婦として生活している方は注意が必要です。
家族の協力が得られるのであれば、収入が安定している配偶者の名義で申請する方法もあります。全てのケースで融資が認められるわけではありませんが、属性の高さを考慮すると審査通過の可能性も高まるでしょう。
また、日本政策金融公庫の制度を活用するのも有益な方法です。他の金融機関に比べると審査基準が低く、収入が少なくても融資が期待できます。選択できる方法がない場合は、収入源を増やす対策も必要といえるでしょう。
女性オーナーの不動産投資を成功に導くポイント
女性であっても、不動産投資による成功体験は十分に見込めます。「男性のほうが向いていそう」といった理由で諦めず、少しでも可能性が高まるポイントを押さえておきましょう。投資関連の学びを深めるだけでなく、信頼できる不動産投資会社も大切な要素です。ここからは、成功に導くためのコツを4つの項目に分けてご紹介します。
不動産投資の知識をしっかりと身につける
「不動産投資についてどのくらいの知識があるか」は、結果にも影響する重要な要素です。あらかじめ蓄えている情報量が多いほど、物件選びや運用中の取り組みにも活用しやすくなるでしょう。
知識を深めるためには、独学の他に経験者からアドバイスを求める方法もあります。時間や金銭的な余裕がある方は、不動産投資会社などが開催するセミナーへの参加もおすすめです。初心者でも分かりやすい内容に特化した場所を選べると、これまでの経験がなくても理解できるでしょう。
特に、利益が発生する仕組みやリスクに対する理解は大切です。魅力的なメリットのみに注目すると、予期しない結果を招く可能性があります。投資を続ける上で懸念されるデメリットも意識しながら、有益な情報を豊富に取り入れましょう。
投資計画をきっちりと立てておく
不動産投資は、数十年の期間をかけて成功へ導く資産運用方法です。短期的な運用を目的に実践すると、購入費用が回収できず、損な結果になる可能性が高まります。長期運用を前提に、ローン返済や家賃収入に関するシミュレーションを重ねましょう。
具体的なプランが決まっていない場合は、複数の投資内容を想定して計画を立てられると安心です。「現在の資金でどのくらいの物件が入手できるか」「家賃収入と返済額のバランスを適切に保てるか」なども重要なポイントといえます。
シミュレーションが具体的になるほど、優良な物件選びやリスクヘッジにもつなげやすくなるでしょう。返済額を計算する際は、融資を受ける機関が定める金利の反映も必要です。
信頼できる管理会社に管理を委託する
建物の管理が1人で継続できない場合、管理会社に委託することでメンテナンスを任せられます。委託料をはじめとする料金は管理会社によって異なりますが、安さだけでなくサービスの充実性にも注目して選定しましょう。
「知人に勧められたから」「料金が安いから」といった理由で契約すると、予想外のトラブルに発展するかもしれません。所有する物件の価値を保つ要素でもあるため、管理会社の信頼性は特に重視したほうが良いでしょう。
独断が難しく感じる方は、不動産投資会社や周囲の経験者に意見を求めるのもおすすめです。口コミサイトを参考にすると、利用者のリアルな体験談も収集できます。
信頼できる不動産投資会社を利用する
投資できる物件の種類やエリアは、契約する不動産投資会社によって異なります。物件とエリアの条件をピックアップしてから決めることもできますが、まずは不動産投資会社の信頼性を基準にしたほうが安心です。
魅力的な要素だけでなく、デメリットや懸念されるリスクも説明してくれる会社を探しましょう。悪い部分を積極的に共有してもらえると、運用中に不備や疑問が発生したときも相談しやすくなります。
「初心者にも分かりやすい説明内容か」「経験や性別で対応が変わらないか」といった印象も重要なチェックポイントです。不動産投資の成功にも大きく影響するため、物件選びの前段階である契約先選びは慎重に進めましょう。
まとめ
「不動産投資は女性に向いている」といわれるのは、新たな収入源として金銭的なゆとりを求めやすいためです。扶養家族に該当する場合は注意が必要ですが、収入を拡大できると将来的な負担の軽減にもつながるでしょう。
